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育児休業を取得する男性が少しずつ増えているが、厚労省のデータによると、2018年における男性の育休取得率は約6％とまだ少ない。そんな中で、コクヨ株式会社で働き方改革のコンサルティングを手がける太田裕也氏は、2020年１月に１か月間の有休を経験した。同社は１月が年度初めであり、太田氏は部下を抱えるマネージャー職だ。それでも、「ポイントを押さえて準備すれば、年初や年末、繁忙期でも、マネージャー職でも、育休を取ることは十分に可能です」と力強く勧める。マネージャー職が育休を取るにあたって押さえたいポイントや、取得のメリットをお聞きする。